「ExpressVPN（エクスプレスVPN）はノーログポリシー？」
そんな疑問を持っている方は多いのではないでしょうか。
VPNサービスを選ぶ上で匿名性を高めるのであれば、ノーログポリシーは必須条件です。
ノーログポリシーでないVPNサービスを利用した場合は、警察など政府機関の開示請求により身元が特定される恐れがあります。
この記事では、ExpressVPNのノーログポリシーについて詳しく解説していきます。
目次
ExpressVPNはノーログポリシーを遵守している
結論を言っておくと、ExpressVPNはノーログポリシーを謳っているVPNサービスです。
ExpressVPNの公式サイトでも次のように案内されています。
ExpressVPN：信頼できるノーログVPN
業界大手のVPNプロバイダであるExpressVPNは、いくつかの独立したセキュリティ会社によって監査された、厳格なプライバシーポリシーを備えています。
第三者監査による審査を受けている
ノーログポリシーのVPNサービスを選ぶ上で第三者監査は大切な要素になります。
なぜなら、いくらノーログポリシーを謳っていても「本当かどうかわからない」からです。
嘘を付いていないにしても客観的な目線でノーログポリシーに該当しないケースもあるので注意しなければなりません。
ExpressVPNでは、ニューヨークに本社を置く世界4大会計事務所の一つ「KPMG LLP」に依頼。
ExpressVPNが提供するTrustedServerサービスの制御、設計、実装のテストなどを行って、ノーログポリシーに準拠していることが確認されました。
調査結果については、こちらのページに移動してから利用規約に同意することでレポート全文を読めます。
無料VPNサービスでもノーログポリシーと謳っていることもありますが、鵜呑みにしてはいけません。
なぜなら、ノーログポリシーと嘘をついていたり「一部を除いてログを保存しない」という意味で使われているケースもあるからです。
ExpressVPNは、独立した監査の専門家がシステムを徹底的に調査をしてノーログポリシーというお墨付きを得ています。
特にKPMG LLPは、世界的に信頼性の高い監査法人です。
そのため「実はノーログポリシーは嘘でした」という報告は大きな信用失墜につながり、大量の顧客離れにつながります。
そのようなリスクを冒してまで嘘を付くとは考えづらいため、今回の第三者機関によるノーログポリシーの証明は信用できるものと考えていいでしょう。
ExpressVPNが警察の開示請求による身元の特定を困難にできる理由
開示請求とは、ネット上の行動履歴（SNSの書き込み、動画のダウンロードなど）から身元を特定する手続きです。
インターネットは完全匿名と思われがちですが、そうではありません。
私たちが
- Webサイトにアクセスする
- SNSや掲示板に書き込みをする
- 動画や音楽をダウンロードする
などの行動をすると「◯月◯日◯時に192.168.0.1のIPアドレスで書き込まれた」といった行動履歴は残ります。
IPアドレスから身元の特定が可能
IPアドレスとは、インターネットに繋がる通信機器（パソコン、タブレット、スマートフォンなど）に割り当てられる世界に一つだけの番号です。
IPアドレスは、Webサイト・サービスの管理者に伝わりますが、これだけでは「名前、住所、連絡先など」などは分かりません。
しかし、IPアドレスには、
- プロバイダ（OCN、ソフトバンク、ぷらら、ビッグローブ、So-netなど）
の情報が含まれています。
また、プロバイダにも「契約者が◯月◯日◯時に192.168.0.1のIPアドレスを使っていた」というログ（記録）が残っています。
そのため、Webサイト・サービスにIPアドレスを教えてもらい、プロバイダにその時間の契約者情報を教えてもらうことで身元の特定が可能です。
ややこしいので図にすると次のとおりです。
若干ややこしいですが、IPアドレスから身元特定できることが分かります。
なお、プライバシー保護の観点から開示請求には、裁判所から命令を出してもらう必要があります。
VPNで本物のIPアドレスを隠せる
ExpressVPNを活用すれば、本物のIPアドレスを隠せます。
なぜなら、Webサイト・サービスにVPNサーバーを経由してアクセスするからです。
これにより管理者に伝わるIPアドレスは、VPNサーバーのIPアドレスとなります。
ここで注意が必要なのは、ExpressVPNを含めてVPNサービスには本物のIPアドレスが伝わることです。
そのため、警察の捜査がVPNサービスに及んだ場合は、本物のIPアドレスがバレて身元が特定される可能性があります。
ExpressVPNは本物のIPアドレスのログを残さない
ExpressVPNは、本物のIPアドレスを含めて行動履歴のログを残しません。
公式サイトでは、
- IPアドレス (ソースまたはVPN)
- 閲覧履歴
- トラフィックの行き先またはメタデータ
- DNSクエリ
を絶対に記録しないと案内しています。
そのため、警察の捜査がExpressVPNに及んだとしても提供できるIPアドレスなどの情報がないことから身元を特定されません。
ノーログポリシーにより身元の特定を防げるということですね。
最後に
今回は、ExpressVPNのノーログポリシーについて解説しました。
ExpressVPNは、ノーログポリシーを遵守しており、警察から開示請求があったとしても提供できるIPアドレスなどの情報はありません。
また、すべてのデータはRAMに保存されており、サーバーが再起動されるたびに全て削除される仕組みとなっています。
ExpressVPNは、データ保持法のないイギリス領ヴァージン諸島に拠点を置いているのも匿名性が高まるポイントです。
イギリス領ヴァージン諸島は、イギリス本国とは異なる独自の法律が制定・運用されています。
その一つがヨーロッパやアメリカで適用されるデータ保持法です。
これは、国際的な情報共有協定でインターネット上の検索・行動履歴が政府によって監視・共有されていますが、イギリス領ヴァージン諸島は対象外です。