NordVPNの危険性は?運営会社はパナマだけど安全性は?

「NordVPNが気になるけど危険性はないだろうか」

そんな方は多いのではないでしょうか?

NordVPNは、パナマが拠点の海外サービスであることから不安を持っている方もいるでしょう。

ネット上の口コミ・評判でも最初は不安だったという書き込みがあります。

この記事では、NordVPNに危険性はあるのか?運営会社も合わせて詳しく解説していきます。

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NordVPNの運営会社

まずは、NordVPNの運営会社について紹介していきます。

会社名Nord Security
設立2012年
創業者Tomas Okmanasほか3人
本拠地パナマ共和国
PH F&F TOWER, 50th Street & 56th Street, Suite #32-D, Floor 32, Panama City, Republic of Panama
事務所パナマ、イギリス、オランダ、ドイツ、アメリカ、リトアニア、スイス
日本法人株式会社ノードセキュリティジェーピー
東京都渋谷区道玄坂1-12-1 渋谷マークシティW 22F
公式サイトhttps://nordvpn.com/ja/
NordVPNの運営会社概要

NordVPNは、2012年にEU加盟国「リトアニア」出身のTomas Okmanasを含む幼なじみ4人によって設立されました。

1989年にワールド・ワイド・ウェブ(WWW)の発明によりインターネット上のWebサイトが繋がり、2000年代後半頃からVPNサービスが急速に普及しました。

そんな歴史の浅いVPN業界ですが、その中でNordVPNは10年以上のサービス提供実績があります。

サービス内容

Nord Securityが運営する主なサービスは、次のとおりです。

NordVPNインターネットの通信内容を暗号化できるサービスです。フリーWi-Fiを安全に利用したり、IPアドレス変更により地域制限(ジオブロック)を回避できます。また、ウイルスやフィッシング詐欺などのセキュリティ機能「脅威対策」も利用できます。
NordPass複数のアカウントのパスワードを一元管理できるパスワードマネージャーサービスです。ログイン画面で生体認証によりIDとパスワードが自動入力できるようになります。
NordLockerインターネット上にデータ(ドキュメント、画像、動画など)を保存できるクラウドストレージサービスです。すべてのデータを暗号化して安全にバックアップできます。
NordLayer企業向けに提供されているサイバーセキュリティツールです。
Nord Securityのサービス一覧表

運営会社は海外ですが、主力サービスであるNordVPNは日本語対応しています。

NordVPNは世界シェアNo.1のVPNサービス

NordVPNは、世界で1,400万人以上のユーザーを抱える世界シェアNo.1のVPNサービスです

日本では聞いたことのない会社で馴染はありませんが、世界的に知名度のあるVPNサービスとなっています。

ダウンロード数は5,000万件以上

Android版NordVPNアプリのダウンロード件数は、記事執筆時点で5,000万件を突破しています。

また、レビュー件数83.3万件で★4.5の高い評価・口コミとなっています。

iOS版NordVPNアプリも合わせれば、より多くのダウンロード件数です。

ここからもNordVPNの知名度が高く、多くの人に利用されているサービスであることが分かります。

NordVPNの本拠地がパナマにある理由

NordVPNの本拠地がパナマ共和国にあることで怪しさを感じる方もいるでしょう。

しかし、NordVPNの本拠地にパナマ共和国が選ばれているのには、しっかりとした理由があります。

その理由とは、

  • データ保持法
  • 5・9・14アイズ同盟

がパナマ共和国にはないからです。

これによりユーザーのインターネット上の検索・行動履歴を残さないノーログポリシーが実現できています。

NordVPNは、あなたのオンライン活動のログを保持しません

NordVPNがユーザーのデータを記録しているのではないかとお考えですか?ご心配なく。当社はログなしのVPNサービスを提供しています。つまり、ユーザーのオンライン行動に関するデータを保存しないということです。保存しているデータ自体がないため、確認する情報も、第三者と共有できる情報もありません。

出典:NordVPN「ログなしVPNサービス」

NordVPNのノーログポリシーは、世界4大監査法人「デロイト・トウシュ・トーマツ」「PricewaterhouseCoopers AGスイス(PwC)」からも偽りがないと証明されています。

データ保持法

データ保持法とは、日本を含めて多くの国で施行されているユーザーの利用者情報の保存および提供を義務付ける法律です。

主に警察および捜査機関による犯罪者の特定やテロ対策を目的としています。

ユーザーの利用者情報には、

  • 接続日時
  • IPアドレス
  • 転送データ量
  • 閲覧したWebサイト
  • ダウンロードしたファイル

などが含まれています。

日本においては発信者情報開示請求という法的手続きを取ることで上記の情報をもとに捜査が行われて名前、住所、連絡先が特定できます。

NordVPNは、データ保持法がありません。

そのため、政府や警察から法的にユーザーの利用者情報の開示を求められることはなく、ユーザーのプライバシーを保護できます。

5・9・14アイズ同盟

5・9・14アイズ同盟とは、国際的な情報共有協定です。

もともとは冷戦期にソ連の秘密活動の情報を解読するために結成されました。

現在は国家安全保障などを目的にインターネット上の検索・行動履歴が政府によって監視・共有されています。

次は、5・9・14アイズ同盟の加盟国一覧表です。

5アイズ同盟アメリカ、イギリス、オーストラリア、カナダ、ニュージーランド
9アイズ同盟5アイズ同盟の加盟国およびデンマーク、フランス、オランダ、ノルウェー
14アイズ同盟9アイズ同盟の加盟国およびドイツ、ベルギー、イタリア、スウェーデン、スペイン
5・9・14アイズ同盟の加盟国一覧表

上記の加盟国に加えて

  • 日本
  • 韓国
  • シンガポール
  • イスラエル

においても14アイズ同盟と情報共有していることが確認されています。

NordVPNの本拠地であるパナマ共和国は、5・9・14アイズ同盟に加盟していません。

そのため、欧米の発信者情報開示請求に従う必要がなく、ユーザーのプライバシーも保護されます。

NordVPNは30日間の返金保証がある

ここまで読めば、NordVPNは世界的に有名で「怪しいサービスでない」ことが分かったと思います。

ただ、本当に問題なくVPNが利用できるか不安は残るところです。

そんな方のためにNordVPNでは、30日間の返金保証を用意しています。

30日間の返金保証とは、NordVPNを公式サイト経由で契約してから30日以内であれば申請により全額返金を受けられるサービスです。

サービス名30日間の返金保証
申請期限新規購入から30日以内
自動更新時は30日以内でも対象外
適用できる契約方法NordVPN公式サイト、Google Play
返金保証の上限回数2回まで
申請方法ライブチャットまたはメール
NordVPNの30日間の返金保証の概要

万が一、NordVPNが想像していたサービスと違ったとしても30日以内であれば全額返金を受けられます。

30日間の返金保証の申請は、24時間365日ライブチャットで対応しています。

実際、筆者も返金申請をしてみましたが、スムーズに全額返金を受けることができました。

最後に

今回は、NordVPNに危険性はないのか?運営会社について解説しました。

NordVPNは、VPNサービスの提供がメインであることから、聞いたことない会社という方は多いでしょう。

ただ、VPN業界では有名なサービスとなっており、世界で1,400万人以上のユーザーを誇ります。

また、本拠地はパナマ共和国にとなっていますが、これは政府による干渉を受けないためです。

これによりデータ保持法や5・9・14アイズ同盟の影響を受けず、VPNの利用にとって重要となるユーザーの個人情報・プライバシー保護を実現しています。

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