「NordVPNはノーログだけど警察にバレる？」
そんな疑問を持っている方は多いでしょう。
NordVPNは、ユーザーの検索・行動履歴を保存しないノーログポリシーを掲げているVPNサービスです。
これに加えて、本拠地をデータ保持法のないパナマ共和国に置いていることから非常に匿名性は高いと言えます。
ただ、ここで気になるのが警察の目をかいくぐるほどの匿名性があるのかどうかです。
この記事では、NordVPNは警察にバレるのか？特定されない理由を分かりやすく解説していきます。
目次
警察にネット犯罪が特定される理由
インターネットは、誰でも匿名で容易に情報発信できる空間です。
しかし、匿名だからといってネット犯罪に手を染めれば、ある日突然警察がやってきて逮捕されることになります。
それでは、なぜ、警察にインターネットの行動から身元が特定されることになるのでしょうか？
警察に身元が特定されるまでの手続き・流れを見ていきましょう。
１、IPアドレスの開示請求を行う
まず、警察は身元の特定をするためにIPアドレスを調べます。
IPアドレスとは、インターネットに繋がる通信機器（パソコン、タブレット、スマートフォンなど）に割り当てられる世界に一つだけの番号です。
| IPアドレスの例 | 192.168.0.1 |
私たちは、インターネットを活用して
- Webサイトにアクセスする
- SNSや掲示板に書き込みをする
- 動画や音楽をダウンロードする
などの行動をします。
そのときWebサイト・サービスの管理者に「名前、住所、連絡先など」はバレませんが、IPアドレス、タイムスタンプだけは伝わります。
例えば、掲示板に「◯月◯日◯時に192.168.0.1のIPアドレスで書き込まれた」といった具合です。
警察では、Webサイト・サービスの管理者にIPアドレスの開示請求をします。
もし、Webサイトの管理者が個人情報の守秘義務などにより拒否した場合は、法的手続きである発信者情報開示請求によってIPアドレスを入手することになります。
例えば、X（旧Twitter）であれば、管轄の東京地裁に発信者情報開示請求を行うことになります。
２、IPアドレスから身元を特定する
警察が犯行者のIPアドレスを手に入れてもそれだけでは身元の特定はできません。
なぜなら、IPアドレスから分かる情報は、
- 国・都市名
- プロバイダ（OCN、ソフトバンク、ぷらら、ビッグローブ、So-netなど）
に限られるからです。
ただ、プロバイダには「契約者が◯月◯日◯時に192.168.0.1のIPアドレスを使っていた」というログ（記録）は残っています。
そこで警察はプロバイダに対して契約者の名前、住所、連絡先などの個人情報の開示請求を行うことになります。
ただし、プロバイダにとっては大切な顧客であることから基本的には任意による開示請求には応じません。
そのため、警察は、プロバイダ責任制限法の要件を満たしていることを証明。
そのうえで裁判所からプロバイダに発信者情報開示請求・命令を出してもらって契約者の個人情報を開示してもらいます。
ただし、プロバイダに保存されている契約者のログは、３～６ヶ月間だけです。
それ以上となるとログが残っていないことから犯行者を特定できない可能性が高くなります。
VPNで警察の身元特定が難しくなる
インターネット通信時にVPN接続することで警察の身元特定が困難になります。
VPNとは、インターネット通信を暗号化してセキュリティ・プライバシーを高める技術です。
飲食店やカフェ、駅などの公衆無線LAN（フリーWi-Fi）を利用時に情報を盗み見されたり、ウイルス感染のリスクを軽減できるメリットがあります。
日本、アメリカ、ヨーロッパなど、ほとんど国でVPNの利用は合法です。
実際、大企業や官公庁などでもセキュリティ向上のためにVPNは広く活用されています。
本当のIPアドレスを隠せる
VPNで警察の特定が難しくなる理由は、本当のIPアドレスを隠せるからです。
VPNを使用するとWebサイト・サービスのアクセスは、VPNサーバーを経由して行われます。
そして、Webサイトの管理者に伝わるIPアドレスについても”VPNサーバーのIPアドレス”となります。
つまり、本物のIPアドレスをWebサイト・サービスに伝えることなく、Webページを閲覧できるということです。
ただし、VPNサーバーには本物のIPアドレスが伝わることになります。
そのため、警察の捜査がVPNサーバーに及んだ場合は、本物のIPアドレスがバレて身元が特定される可能性があります。
契約するVPNサービスによっては、あっさり警察に個人情報を提供することから選定は非常に大切になります。
NordVPNなら警察に身元を特定されない
NordVPNであれば警察から身元の特定をされないほどプライバシーを向上できます。
NordVPNとは、世界中で1,400万人以上のユーザーが利用する世界シェアNo.1のVPNサービスです。
世界111カ国に6,300台以上（日本国内には200台以上）のVPNサーバーを設置しています。
NordVPNが警察から特定されない理由は、次のとおりです。
データ保持法が適用されない
NordVPNは、本社をパナマ共和国に置いています。
パナマ共和国は、ユーザーの通信履歴の保存および提供を義務付けるデータ保持法がない国です。
そのため、警察や政府機関からユーザー情報の開示請求があったとしても拒否できる立場にあります。
なお、国際的な情報共有協定「５・９・14アイズ同盟」の加盟国は、政府によってインターネットの検索・行動履歴が監視・共有されているため注意が必要です。
| ５アイズ同盟 | アメリカ、イギリス、オーストラリア、カナダ、ニュージーランド |
| ９アイズ同盟 | ５アイズ同盟の加盟国およびデンマーク、フランス、オランダ、ノルウェー |
| 14アイズ同盟 | ９アイズ同盟の加盟国およびドイツ、ベルギー、イタリア、スウェーデン、スペイン |
上記の加盟国に加えて、日本、韓国、シンガポール、イスラエルにおいても14アイズ同盟と情報共有していることが確認されています。
契約者のログを保存していない
NordVPNは、ノーログポリシーを遵守しています。
ノーログポリシーとは「契約者が◯月◯日◯時に192.168.0.1のIPアドレスを使っていた」といった行動履歴を残さないという方針です。
万が一、警察がNordVPNを強制捜査したとしても提出できる契約者の情報はなく、IPアドレスからは身元の特定ができません。
ノーログポリシーについては、NordVPN公式サイトでも明記されています。
NordVPNは、あなたのオンライン活動のログを保持しません
NordVPNがユーザーのデータを記録しているのではないかとお考えですか？ご心配なく。当社はログなしのVPNサービスを提供しています。つまり、ユーザーのオンライン行動に関するデータを保存しないということです。保存しているデータ自体がないため、確認する情報も、第三者と共有できる情報もありません。
出典：NordVPN「ログなしVPNサービス」
また、世界４大監査法人（Big４）によって合計４回実施された監査でもノーログポリシーは証明されています。
常時VPN接続ができる機能がある
NordVPNは、常時VPN接続できる機能を用意しています。
NordVPNにより匿名性・プライバシーを保護できるのは、VPN接続しているときだけです。
万が一、意図せずにVPN接続が切れてしまった場合は、本物のIPアドレスがWebサイト・サービスに伝わることになります。
特にキルスイッチは、何かしらの原因でVPN接続が切れたときにインターネットを自動的に遮断。
たとえ１秒でもVPN接続しない時間をつくらない重要な機能になります。
さらに匿名性を向上させる機能がある
NordVPNは、通常のVPNより匿名性を向上させる機能を用意しています。
最高レベルの匿名性・プライバシー保護をしたい場合は、次の機能を利用しましょう。
| ダブルVPN | VPNによる暗号化を２重で行える特殊サーバーです。２つのVPNサーバーを経由することでセキュリティとプライバシーが向上します。 |
| Onion Over VPN | IPアドレスを隠して匿名性を向上できる特殊サーバーです。VPNに加えてオープンソースソフトウェア「Tor（トーア）」を経由してインターネット接続をします。 |
VPNの警察による特定に関するよくある質問（Q＆A）
ここからは、VPNの警察による特定に関するよくある質問（Q＆A）をまとめていきます。
Q、無料VPNでも警察からバレませんか？
多くの無料VPNはログを保存していることから警察からバレる可能性は高いです。
また、ノーログポリシーをうたっていても「一部を除いてログを保存しない」という意味で使われているケースもあります。
なお、筑波大学が提供する「VPN Gate」では、
- 記録日時
- 接続先 VPN サーバーの ID、IP アドレス、ホスト名
- アクションの種類 (接続または切断)
- 接続元 VPN クライアントの生の IP アドレス、ホスト名
- VPN プロトコルの種類 (SSL-VPN, L2TP, OpenVPN, SSTP のいずれか)
- 接続元 VPN クライアントのソフトウェア名、バージョン番号および ID (利用可能な場合)
- VPN 接続の確立中に通信したパケット数、バイト数、通信エラーが発生した場合のデバッグ情報
- VPN Gate セッションを用いた通信先の HTTP/HTTPS ホスト名 (FQDN), IP アドレス、ホスト名およびポート番号
については、最低３ヶ月間保存すると明記されています。
Q、NordVPNの利用時でも警察に身元を特定されるケースはありますか？
はい。あります。
例えば、SNSで犯行予告を行ったことで警察が捜査するケースです。
この場合は、SNSのアカウント情報が開示されることから登録内容と個人情報が紐づいていれば身元を特定されます。
また、犯行予告をするときだけVPN接続をしていた。
この場合は、過去の投稿で用いられたIPアドレスが開示されて、そこから身元の特定に結びつく可能性があります。
最近は、SNSや2ch・5chなどの掲示板でVPNやTorのコメント規制が行われており、VPNを使用した書き込み自体が難しくなっています。
最後に
今回は、NordVPNは警察にバレるのか？特定されない理由を分かりやすく解説しました。
自宅のインターネット回線でWebサイトにアクセスした場合は、プロバイダから提供されるインターネット上の住所である”IPアドレス”が伝わります。
そのため、
- SNS・掲示板の書き込み
- 動画や楽曲のダウンロード
などに用いられたIPアドレスが判明すれば、プロバイダの契約者情報から身元を特定することが可能です。
それを回避するには、NordVPNが有効になります。
NordVPNを利用しておけば、Webサイトに伝わるのはVPNサーバーのIPアドレスです。
そのIPアドレスからNordVPNに警察の捜査が及んだとしてもノーログポリシーであることから契約者の情報を割り出すことはできません。
もちろん、NordVPNの利用に関係なくネット犯罪は絶対にしてはいけません。
ただ、インターネットの検閲が厳しい国であったり、トレントなどの利用時は意図せずに違法コンテンツをダウンロードする可能性もあります。
そのようなシーンでは、無用なトラブルを避けるためにもNordVPNを活用して匿名性・プライバシー保護をしておくのも一つの手です。
ネット犯罪の主な事例としては、次のような行為があげられます。