「インターネットの検索・行動履歴を誰にも知られたくない」
そんな方におすすめするのが、世界で1,400万人以上のユーザーを抱える世界シェアNo.1のVPNサービス”NordVPN”です。
NordVPNでは、ユーザーの検索・行動履歴を保存しないというノーログポリシーを掲げています。
万が一、NordVPNに捜査が及んだとしても提供できるデータがないことからユーザーのプライバシーを守ることが可能です。
この記事では、NordVPNのノーログポリシーについて詳しく解説していきます。
目次
ノーログポリシーとは
ノーログポリシーとは、ユーザーのインターネット上の検索・行動履歴を残さないという方針です。
VPNサービスにおいては、次のような履歴を収集・保存しない方針を言います。
接続履歴 | VPNの接続日時、接続したVPNサーバーのIPアドレス、転送データ量など |
行動履歴 | 閲覧したWebサイト、ダウンロードしたファイル、使用したソフト・アプリなど |
無料VPNサービスに注意
一部の無料VPNサービスを利用する場合は、注意が必要になります。
なぜなら、サービスを有料で提供する代わりに個人情報の売買で儲けを出しているケースがあるからです。
具体的には、
- 何を検索したか
- どのWebサイトを閲覧したか
などのデータをマーケティング目的で企業に販売。
より悪質な無料VPNサービスの場合は、Webサイト上で入力した情報からSNSアカウントのID・パスワードやクレジットカード情報を特定して販売するケースもあります。
過去には、無料VPNアプリにマルウェアが仕込まれているケースもありました。
VPNサービスを提供するためには、サーバー維持費、メンテナンス費用などのコストが必ず発生します。
そのため、どこから利益を得ているか分からない無料VPNサービスは、避けたほうが良いでしょう。
NordVPNはノーログポリシーを遵守
NordVPNはノーログポリシーを遵守しています。
このことは、NordVPN公式サイトでも明記されています。
NordVPNは、あなたのオンライン活動のログを保持しません
NordVPNがユーザーのデータを記録しているのではないかとお考えですか?ご心配なく。当社はログなしのVPNサービスを提供しています。つまり、ユーザーのオンライン行動に関するデータを保存しないということです。保存しているデータ自体がないため、確認する情報も、第三者と共有できる情報もありません。
出典:NordVPN「ログなしVPNサービス」
第三者機関による監査で証明
NordVPNは、第三者機関による監査で「ノーログポリシーに偽りがない」と証明されています。
監査は、世界4大監査法人(Big4)によって合計4回実施されました。
2018年・2020年にPricewaterhouseCoopers AGスイス(PwC)、2022年・2023年にデロイト・トウシュ・トーマツが実施。
従業員へのインタビュー、サーバーインフラ・構成、技術ログなどが徹底的に調査されました。
調査結果は報告書で公表され、そこでユーザーの検索・行動履歴等を一切保存しないノーログポリシーであることが報告されています。
監査とは、組織や企業の財務状況や業務プロセス、規制順守などを客観的に評価し、検証することを言います。
NordVPNの監査を担当したデロイト・トウシュ・トーマツは、従業員41万人、売上9兆円規模、世界150カ国に展開する世界最大の会計事務所です。
また、日本における4大監査法人の一つである「有限責任監査法人トーマツ」は関連会社にあたります。
NordVPNがノーログポリシーを遵守できる理由
NordVPNがノーログポリシーを遵守できる理由に本社がパナマ共和国である点があげられます。
なぜなら、パナマ共和国には、ユーザーの通信履歴の保存および提供を義務付ける”データ保持法”がないからです。
5・9・14アイズ同盟
VPNサービスを選ぶときは「5・9・14アイズ同盟の加盟国かどうか」を確認しましょう。
5・9・14アイズ同盟とは、国際的な情報共有協定であり、もともとは冷戦期にソ連の秘密活動の情報を解読するために結成されました。
現在は国家安全保障などを目的にインターネット上の検索・行動履歴が政府によって監視・共有されています。
次は、5・9・14アイズ同盟の加盟国一覧表です。
5アイズ同盟 | アメリカ、イギリス、オーストラリア、カナダ、ニュージーランド |
9アイズ同盟 | 5アイズ同盟の加盟国およびデンマーク、フランス、オランダ、ノルウェー |
14アイズ同盟 | 9アイズ同盟の加盟国およびドイツ、ベルギー、イタリア、スウェーデン、スペイン |
上記の加盟国に加えて
- 日本
- 韓国
- シンガポール
- イスラエル
においても14アイズ同盟と情報共有していることが確認されています。
つまり、5・9・14アイズ同盟加盟国に本拠地を置くVPNサービスは、ノーログポリシーをうたっていたとしても政府の要請に従って情報を提供しなければならない立場となっています。
NordVPNでプライバシー保護を強化する機能
NordVPNでプライバシー保護を強化する機能が備わっています。
ダブルVPN
ダブルVPNとは、VPNによる暗号化を2重で行える機能です。
料金 | 追加料金なし |
対応デバイス | ・パソコン(Windows、Mac、Linux、) ・タブレット(iPad、Android) ・スマートフォン(iPhone、Android) |
通常、NordVPNで日本 → アメリカに繋ぐ場合は、1度しか暗号化は行われません。
ダブルVPNを活用した場合は、日本 → オランダ、オランダからアメリカなど2度の暗号化が行われるため、より強固なセキュリティとなります。
Onion Over VPN
Onion Over VPNとは、VPNとTorによりセキュリティとプライバシーを高める機能です。
料金 | 追加料金なし |
対応デバイス | ・パソコン(Windows、Mac、Linux、) ・タブレット(iPad、Android) ・スマートフォン(iPhone、Android) |
Tor(The Onion Router)とは、インターネット通信時に複数のコンピューターを経由するソフトウェアです。
インターネット上の住所である”IPアドレス”を複数のコンピューターを経由することで秘匿化でき、匿名性が非常に高くなっています。
ダブルVPNと比べて速度は遅くなりますが、
- 内部告発者
- ジャーナリストや政治活動家
- サイバー攻撃に狙われやすい機密情報の取り扱い
- 独裁国家でVPNやTorの使用を隠したい
など、セキュリティとプライバシーを最大限高めたいときにおすすめの機能です。
最後に
今回は、NordVPNが掲げるノーログポリシーについて詳しく解説しました。
NordVPNは、ノーログポリシーをうたっており、第三者機関からもお墨付きをもらっています。
また、本拠地をデータ保持法がなく、政治的にも比較的安定しているパナマ共和国に置いています。
仮に政府や企業と裁判沙汰になったとしても顧客の個人情報を開示する法的根拠がありません。
そもそもデータ自体が保存されていないことから「提供できるデータが存在しない」と回答することもできます。
VPNサービスの提供者が検索・行動履歴を保存していた。
その場合は、発信者情報開示請求によりVPNサーバーにアクセスした日時などから個人が特定される可能性があります。
個人を特定されたくない場合は、ノーログポリシーを遵守するVPNサービスの利用が必須です。