TikTok Liteの危険性とは？VPNでブロックを回避する方法

「TikTok Liteでお小遣い稼ぎ・ポイ活をしたい」

そんな方は多いのではないでしょうか？

TikTok Lite（ティックトックライト）と言えば、ショート動画を見るだけでポイントが貯まっていくスマホアプリです。

初回ユーザーなら『お友達招待キャンペーン』に参加することで簡単に4,000円分のポイントを獲得できます。

さて、そんなTikTok Liteですが、あまりにも簡単にポイントが貯まるので「危険性はないか？」心配する方も多いのではないでしょうか。

この記事では、TikTok Liteの危険性やブロックを回避する方法について解説していきます。

TikTok Liteとは

TikTok Liteとは、TikTokの動画を楽しみながらポイントが貯まるスマホアプリです。

運営元は、従来のTikTokアプリの配信元と同じ「TikTok Pte. Ltd.」であり、公式から配信されている別アプリです。

全世界のダウンロード数は、Android版が５億を突破しています。

iOS版については、具体的なダウンロード数が確認できませんが、App Storeランキングで１位になっています。

▲記事執筆時点のAppStoreランキング

特徴

TikTok Liteは、従来のTikTokにはない特徴があります。

それがAmazonギフト券やPayPay、dポイントなど1,000種類以上の電子マネー・ギフト券に交換できるポイント還元システムの実装です。

ポイントを貯める方法としては、

• 動画を視聴する
• チェックインする
• いいねを押す

などがあります。

他にもお友達招待やスロットくじなどのキャンペーンでポイントをザクザク貯めることが可能です。

普段からTikTokで動画を見ている方であれば、何も意識することなくポイントが貯まっていきます。

TikTok Liteの危険性

TikTok Liteの危険性は、大きく２つに分けることができます。

１、SNS共通の危険性

１つ目は、すべてのSNS（ソーシャルネットワークサービス）に共通する危険性です。

SNSは、気軽に情報を発信できる反面、一度拡散すれば一生ネット上から消えない”デジタルタトゥー”となる恐れがあります。

TikTok Liteで気をつけるべき点は、個人情報の特定です。

動画は、文字や画像より遥かに情報量が多く、意図せずに個人情報が特定される可能性があります。

例えば、自宅の近くで撮影した場合は、郵便物のバーコード、建物の看板、学生の制服、マンホールの模様などの僅かな情報から住所を特定。

ネットストーカーに付きまとわれたり、家族や学校、職場に嫌がらせの電話などがかかってくる可能性もあります。

その他、何気ない言動で炎上したり、コメントで誹謗中傷を繰り返されたり、自分の投稿した動画が悪用されたり、暗号通貨投資詐欺やフィッシング詐欺などに引っかかる危険性もあります。

これらは、TikTok Liteを含めてYouTube、Instagram、X（旧Twitter）、Facebookなどでも共通となっているので気をつけたいところです。

２、中国企業の危険性

２つ目が中国企業が運営している危険性です。

TikTok Liteを運営する「TikTok Pte. Ltd.」は、シンガポールに本社を置いています。

しかし、その親会社はByteDance（バイトダンス）という中国に本社を置いている企業であり、中国の法律が適用される可能性があります。

そして、一番懸念すべき法律が2017年に施行された国家情報法です。

これは、中国の国民や組織（企業）は、中国政府の情報活動に協力することを義務付けた法律となります。

いかなる組織及び国民も、法に基づき国家情報活動に対する支持、援助及び協力を行い、知り得た国家情報活動についての秘密を守らなければならない。国は、国家情報活動に対し支持、援助及び協力を行う個人及び組織を保護する

出典：中華人民共和国国家情報法「第７条」

さらに反スパイ法では、中国当局に情報を提供する際に「ありのままに提出し、拒絶してはならない」と協力義務を規定しています。

つまり、中国当局から情報提供の求めがあった場合は、法的に従わざるを得ない状況となっています。

もちろん、ByteDance（バイトダンス）は「TikTok Liteの個人情報を中国政府と共有したことは一度もない。また求められたとしても共有はしない。」と明確に否定。

また、中国外務省も「企業や個人に対して、外国のデータを中国政府に提供するように要求したことはないし、これからもない」と主張しています。

TikTokの規制の動き

記事執筆時点では、アメリカでほぼ半数の州で政府端末でのTikTokの使用が禁止されています。

アメリカのモンタナ州では、2024年１月よりTikTokのダウンロード手段を提供した者に対して１日あたり１万ドル（約146万円）の罰金を科すとしています。

その他、アメリカにある大学30校以上で学校のWi-Fiを通じたTikTokへのアクセスを禁止しています。

アメリカ以外でもインドではTikTokを含めた中国製アプリを全面禁止。

その他、欧州連合（EU）、イギリス、カナダ、オーストラリアにおいても政府端末でのTikTokの使用を禁止しています。

TikTokによるスパイ活動の証拠

アメリカを含めてヨーロッパやインドでもTikTokの利用は規制対象となっています。

一連の規制理由としては、TikTokのスパイ活動やプロパガンダによる世論誘導があります。

実際、2022年12月にNYタイムズやフォーブスで「TikTokの従業員がアメリカのジャーナリストや民間人の個人情報（位置情報）に不正にアクセスした」と報道され、TikTok側もこれを認めています。

ただ、TikTok側は、不正アクセスについて報道機関への内部リークの追跡するためと説明しており、すでに関わった従業員については解雇しています。

また、TikTokは一連の懸念を払拭するために「プロジェクト・テキサス」に基づき、20億ドルを投じてアメリカの個人情報に関しては、米オラクルの「Cloud Infrastructure（OCI）」にデータを移管しています。

※アメリカ以外の個人情報については、アメリカとシンガポールの自社データセンターに保存しています。

これまでアメリカは、TikTokのスパイ活動について疑惑を投げかけてきましたが、アメリカから肝心の証拠が提示されたことはありません。

TikTokの最高責任者（CEO）の周受質も公聴会で疑惑について回答していますが、結論ありきとも言える疑惑について両者の主張は平行線を辿っているのが現状です。

近年、中国は驚異的な経済成長を遂げたことでアメリカとの対立を強めており、今回の規制も政治的な思想が背景に見え隠れしています。

TikTokのブロックを回避する方法

TikTokは、一部の国では規制されてアクセスができません。

政府によるTikTokへのアクセスのブロックを回避するためには、VPN（Virtual Private Network）を活用しましょう。

VPNとは、インターネットの通信内容を暗号化できる仕組みです。

企業や官公庁でセキュリティ対策として活用されますが、個人ではインターネット上の住所であるIPアドレス変更のために活用する方も多くなっています。

例えば、TikTokが規制されているインドであっても日本のサーバーを経由することで利用可能です。

NordVPNがおすすめ

VPNは、さまざまな事業者が提供しています。

その中でもおすすめが世界中で1,400万人以上のユーザーが利用する世界シェアNo.1のNordVPNです。

※記事執筆時点の価格です。為替や時期によって変動します。

NordVPNでは、世界111ヶ国に6,300台の高性能サーバーが設置されており、日本のサーバーも200台以上設置されています。

そのため、万が一、どれか１つのサーバーがブロックされたとしても他のサーバーに接続することでTikTokを使えるようになります。

＼30日以内なら全額返金保証あり／

最後に

今回は、TikTok Liteの危険性について解説しました。

TikTok Liteは、TikTokが公式で提供するお小遣い稼ぎ・ポイ活ができるスマホアプリです。

アメリカがTikTokを規制したことで危険性を危惧する方も多いかもしれませんが、今のところは決定的な証拠は提示されていません。

ただ、中国の法律では「いかなる個人・組織も情報活動をしなければならない」と義務付けていることから懸念が払拭されたわけではありません。

そのため、どうしても不安であれば「TikTok Liteをダウンロードしない」「初回ユーザー限定キャンペーンを利用したらアンインストールする」などの対策をしましょう。